以前まで懐疑的に見られていたビットコインですが、2020年を境に決済手段や企業の保有資産に活用されるなど、徐々に世の中に浸透するようになりました。
さて、普及の期待が増しているビットコインは、先日ついに時価総額が100兆円を超えました。（2021年2月時点）
この金額は、法定通貨や金の時価総額と比べればまだまだ小さいものの、時価総額が高くなればその分、上値余地が減っている可能性も考えられます。
そこで、今回はビットコイン以外に有望な仮想通貨を6種類紹介します。
ビットコイン以外で、技術的に優れた仮想通貨にも投資を行うことで、将来さらに高いリターンを上げられると考えています。
認知度が低い時から優良投資先に投資することは大事ピヨ♪
ボクはビットコインである程度のリターンを得たから、今度はさらに高い利益を狙っていくワン
もくじ
ビットコイン（BTC）以外で有望な仮想通貨一覧
現在、仮想通貨は4000種類以上あります。
多くのアルトコイン（ビットコイン以外の通貨）がビットコインよりも優れた機能をアピールしていますが、それらの多くはビットコインのセキュリティには匹敵しないと言われています。
しかし、ビットコインより高いセキュリティと実用性がある通貨も存在します。
そこで今回は、ビットコインの課題（手数料の高さや拡張性の低さ）を克服した通貨や、ビットコインが実現できない機能(スマートコントラクト)をもつ有望な通貨を以下にピックアップしました。
- イーサリアム（ETH）
スマートコントラクトを実装でき、次世代社会インフラ構築の可能性を秘める仮想通貨。※1 - リップル（XRP）
国際送金の未来を担う金融業界期待の仮想通貨。 - ライトコイン（LTC）
ビットコインよりも取引速度が高速な仮想通貨。 - ビットコインキャッシュ（BCH）
実用性を上げたビットコイン2世。 - ステラルーメン（XLM）
個人間の送金に強みを持ち実用化が進む仮想通貨。 - クアンタム （QTUM）
ビットコインとイーサリアムの長所を兼ね備えた良いとこ取り仮想通貨。
私は、これら有用性の高い仮想通貨のいくつかが生き残り、共存しながら未来の社会システムを支えている将来を推測しています。
実用化が広がれば、価格は現在の数十倍から数百倍まで上昇する可能性があると考えているため、少額で投資を始めています。
ここからは、上記で紹介した通貨の特徴と将来性をまとめました。
少額でも続けることが大事ワン
イーサリアム（ETH）
| 通貨名（通貨単位） | Ethereum (ETH) |
| 公開日 | 2015年7月 |
| 発行上限 | 未定 |
| 次回半減期 | 半減期なし |
| コンセンサスアルゴリズム | PoS |
| 管理者 | なし（オープンソースコード） |
イーサリアム（ETH）は、あらかじめ設定した条件を満たすと自動で取引が行われる”スマートコントラクト”を活用できることが最大の特徴です。
改ざん不可能なブロックチェーンと組み合わせることで、重要な取引でも安全に売買が行えるため、ビジネス活用に適した仮想通貨と考えられています。
2015年に発足されて以降、次世代のビジネスインフラとして期待をされ続け、時価総額は仮想通貨の中で2位を誇ります。
ここからは、イーサリアムの特徴を少し詳しく見ていくワン
スマートコントラクトの実装
イーサリアム最大の特徴である“スマートコントラクト“とは、ブロックチェーン上で自動的に契約を実行する仕組みのことです。
この仕組みはビットコインやリップルにはなく、今回紹介している６通貨のなかでもイーサリアムとクアンタムしか採用していない機能です。
具体的には、事前に決めた取引条件や契約をプログラム化してブロックチェーン上に組み込んでおき、条件が満たされたら自動的に取引や契約が行われるというものです。
これまでは第三者の仲介が必要だった不動産売買、ネット投票、保険の支払いなども、個人間での取引や自動化が可能となると言われています。
その結果、従来よりも時間や手数料などのコストを抑えて取引が行えます。
また、イーサリアム（ETH）には、スマートコントラクトとブロックチェーンを活用した、分散型アプリケーション（dApps）が活用できます。
dApps（Decentralized Applicationsの略）とは中央集権者なしで動くアプリケーションのことで、誰でもスマートコントラクトを開発でき、ブロックチェーン上に乗せることができるようになります。
開発者に画期的なアプリケーションを作る可能性を委ねているため、それが成功して社会インフラとして定着すれば新しいビジネスの形が生まれると考えられています。
実現すれば、ビジネスの方法が変わるピヨ
コンセンサスアルゴリズムがPoSに変更
イーサリアムは2021年に、コンセンサスアルゴリズム（取引の承認方式）をPoW（プルーフオブワーク）からPoS（プルーフオブステーク）へと変更しました。
これにより、イーサリアムは少ない消費電力で動くことが可能になりました。
ビットコインは消費電力の大きさが国家と同じレベルになることが問題視されていますが、イーサリアムはその点を改善するように改良されました。
イーサリアムの将来性まとめ
このように、イーサリアムは新しい社会インフラを構築できるようにする機能を有しています。
この特徴は世界の企業も高く評価しており、イーサリアム技術を活用することを目指す企業が参加するEEA（イーサリアム企業連合）には、マイクロソフトやインテル、JPモルガンなど500以上の企業が名を連ねています。
日本企業でも、三菱UFJフィナンシャル・グループ、野村総研、NTTデータやトヨタといった大企業が参画しています。
このことから世界中の大企業がイーサリアムの将来性に期待をし、次世代サービスとして利用したいと考えていることが分かります。
実際に企業がサービスを開始すれば、イーサリアム（ETH）の需要は大きく向上するため、価格の高騰が期待できます。
イーサリアムは2020年7月頃から強気相場へと転換が進んでおり、2021年2月現在は価格が急騰しています。
しかし、時価総額はわずか20兆円（ビットコインの1/6程度）であり、株式市場に例えるとトヨタやコカコーラと同じ程度しかありません。
社会やビジネスの構造を変えるのであれば、時価総額は大企業一社と同程度に留まるはずはないと思います。
少しでも将来性に期待をしている方は、ぜひ投資をしてみてはいかがでしょうか？
将来性があるのに時価総額が小さいのはチャンスワン
リップル（XRP）
| 通貨名（通貨単位） | Ripple (XRP) |
| 公開日 | 2013年2月 |
| 発行上限 | あり（1000億枚） |
| 次回半減期 | 半減期なし |
| コンセンサスアルゴリズム | PoC |
| 管理者 | リップル社 |
リップルは従来よりも速く、そして安い国際送金を実現するために開発された仮想通貨です。
アメリカに拠点を置くリップル社が開発し管理しています。
ビットコインやイーサリアムとは異なり、中央集権型と言えますが、これは送金の速さ・安さを実現するための特徴です。
後述するように、法定通貨よりも圧倒的に速くて、安く国際送金をできるようになるため、金融イノベーションを巻き起こす可能性を秘めています。
リップルの特徴を見ていくピヨ
送金速度が速い
現金を海外に送金する場合、多くの金融機関を介して送金されます。
そのため、人が働いていない土日や夜間は送金の手続きが止まってしまい、結果的に現金が海外に届くのには3〜5日程度のタイムラグがあります。
一方、ビットコインを始めとする多くの仮想通貨はインターネットを介してやり取りが実行されるため、送金にかかる時間が数分間となり、大きく改善される傾向にあります。
その中でもリップル（XRP）は群を抜いて速い送金速度を誇ります。
具体的には、ビットコインが取引を完了するのに最低10分はかかるのに対して、リップルは約4秒で完了します。
送金手数料が安い
XRPは送金に必要な手数料が安いことも特徴です。
現在の法定通貨では海外送金に数千円かかることもある中、XRPは1円以下で済みます。
これは、インターネットを活用することで人的コストをかけずに送金できるためです。
手数料の安さは利用者、金融業界ともに嬉しいことであるため、利便性が大きく改善した通貨と言えます。
速度、安さの面からリップルは送金サービスに革命を起こしそうピヨ
世界中の金融機関と提携
リップル社は、2020年6月時点で国内外の350社と提携しています。
そのリストには以下のような世界的大手銀行も多く含まれています。
- イングランド銀行
- タイ銀行
- バンク・オブ・アメリカ
- サウジアラビア金融局
- JPモルガン
- バークレイズ
- クレディ・スイス
- UBS（Union Bank of Switzerland）
- みずほフィナンシャルグループ
- 三菱UFJ銀行
- 三井住友銀行
- ゆうちょ銀行
特筆すべきは、タイ銀行、イングランド銀行、サウジアラビア金融局といった国の中央銀行、つまり日本でいう所の「日本銀行」にあたる機関も含まれていることです。
また、日本の三大メガバンクやゆうちょ銀行も、リップルの活用を目指す「内外為替一元化コンソーシアム」に参加しています。
参考：新送金システム連合、ゆうちょ銀と三井住友銀も参加（日経記事）
以上のことから、世界中の金融機関がリップル社の送金システムを利用することを目指していることが分かります。
これらの金融機関は普段から各国の企業・事業主の財務状況をチェックしながら融資を行っています。
そのような機関がリップル社とパートナー提携を行っている事実から、金融業界におけるリップル（XRP）の実現性と将来性の高さが窺えます。
リップルを使った送金が実用化されれば、リップル（XRP）の価格も上昇することが期待できるでしょう。
リップルの将来性まとめ
リップル（XRP）は、低コストで素速い資金移動を可能にする仮想通貨です。
その機能は画期的で、海外送金の速さ・安さはともに現存する送金手段の中でトップクラスの成績を誇ります。
そのため、金融業界からも大きな期待が寄せられており、350社以上の企業がパートナー提携を結んで開発を進めています。
リップルの時価総額は2021年2月時点で2兆円ですが、世界の送金市場は数百兆円の規模であるため、XRP価格の上昇余地は10~100倍以上あると考えられます。
また、仮にクレジットカード大手であるVisaがXRPを採用した場合、1XRPの価値は2万円を超えるとの試算もあります。（現在のXRP価格は約50円）
これまで長い年月の間、現金が当たり前のように送金で使われてきましたが、金融イノベーションのニーズは大きいため、リップル（XRP）が持つ可能性は大きいと思えます。
リップルにも投資をしていた方が良さそうピヨ
ライトコイン（LTC）
| 通貨名（通貨単位） | Litecoin (LTC) |
| 公開日 | 2011年10月 |
| 発行上限 | あり（8400万枚） |
| 次回半減期 | 2023年夏 |
| コンセンサスアルゴリズム | PoW |
| 管理者 | なし（オープンソースコード） |
ライトコイン（LTC）はビットコインの次に古い歴史のある暗号資産(仮想通貨)です。
決済の分野でビットコインを補助する目的に作られたこともあり、「ビットコインが金ならライトコインは銀」と言われています。
Googleの元エンジニアであるCharlie Lee氏によって開発され、2021年2月時点の時価総額は約9000億円（8位）となっています。
ライトコインの開発はビットコインの技術が基となっているため、基本的な仕組みはビットコインと同じです。
しかし、ライトコインはビットコインが抱えるデメリットを改善するような仕組みになっているので、ビットコインが価値の保存手段として認められた際には、ライトコインも同様な動きになる可能性があると考えています。
ライトコインの特徴を見ていくワン
ビットコインよりも決済が速くて安い
ライトコインの最大の特徴は、ビットコインの課題であったブロックの生成速度を改善した点です。
その結果、決済速度がビットコインよりも4倍速くなっています。
また少額決済にも使えるよう、手数料が抑えられています。
| 評価基準 | ビットコイン | ライトコイン |
| 決済速度 | 10分 | 2.5分 |
| 手数料 | 500円 | 10円 |
ビットコインのスケーラビリティ問題を改善
ビットコインでは1ブロックのサイズが1MBに制限されています。そのため、取引データの増加に対応できず、データの処理が遅れてしまう問題（スケーラビリティ問題）がありました。
ライトコインでは、ブロックに入れる取引履歴のフォーマットを整理し、より多くのデータをブロックに入れることを可能にする「Segwit」という技術を導入しています。
これにより、ライトコインは多くの取引を1つのブロックに詰めて処理することができ、スケーラビリティ問題を改善しています。
データ処理が遅いと実用性に欠けるから、ライトコインが改善してくれて良かったワン
ライトニングネットワークにより少額決済が可能に
ビットコインが抱えるスケーラビリティ（拡張性）の問題を解決するもう一つの方法として、ライトニングネットワークという技術も導入されています。
この技術では、取引をブロックチェーンの外（オフチェーン）で実行して一定時間、保管しておきます。
その後、ブロックチェーンの外で処理したデータをブロックチェーンに記録しますが、この時、すべての取引履歴ではなく、一部だけをブロックチェーンに記録します。
これにより少額決済のすべてをブロックに記録する手間が省けるため、大きな負荷をかけずに少額の決済を高速に実行できるようになります。
ライトニングネットワークは少額決済を支える重要な技術ですが、ライトコインはライトニングネットワークの試験的運用に成功した数少ない仮想通貨として知られています。
簡単に真似できない改善技術を、ビットコインと同じシステム上に乗せることができているため、技術的優位性は高いと感じています。
ライトコインの将来性まとめ
このように、ビットコインが抱えるデメリットを見事に改善しているライトコインは決済の分野で使われることが期待されています。
そのため、最近はライトコインを受け入れる企業も増えています。
ビットコインが価値の保存手段として受け入れられる時は、決済の分野ではライトコインが受け入れられる可能性もありますね。
なお、ライトコインの価格は2017年の仮想通貨バブルの際に大きく値上がりしました。
しかし、その後価格は落ち着いていました。
2020年2月現在は価格が5倍ほど上昇していますが、時価総額はわずか1兆円（ビットコインの1/100程度）なので、実用化が近づけば価値はこんなものではないと思われます。
良い仮想通貨は色々あるピヨね！
どの通貨に投資をすれば良いか迷ってきたピヨ…
自分が良いと思ったら通貨は、少額でも分散投資すれば良いワン
ボクは毎月500円程度ずつ数種類の通貨に投資をしているワン
その方法なら、ゆとりにもできそうピヨ✨
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ビットコインキャッシュ（BCH/BCC）
| 通貨名（通貨単位） | Bitcoin Cash (BCH/BCC) |
| 公開日 | 2017年10月 |
| 発行上限 | あり（2100万枚） |
| 次回半減期 | 2023年夏 |
| コンセンサスアルゴリズム | PoW |
| 管理者 | なし（オープンソースコード） |
ビットコインキャッシュ（BCC）はビットコイン（BTC）から分岐して生まれた仮想通貨です。
ビットコインキャッシュは、ビットコインが抱えていたスケーラビリティの問題を解決するためにブロックサイズを拡大したことで、合意したマイナーにより分岐が実施されました。
その結果、ビットコインキャッシュはより決済用途に使いやすい仮想通貨となりました。
ビットコインキャッシュの特徴を見ていくピヨ
透明性の高い取引処理を導入
ビットコイン（BTC）は、利用者増加によって発生するスケーラビリティ問題に対して、ブロックチェーンの外で取引を処理し、その結果をブロックチェーンに記載する「オフチェーン」の採用を進めています。
これに対し、ビットコインキャッシュ（BCC）ではブロックチェーン上ですべての取引を処理する「オンチェーン」で進めています。
これにより、ビットコインよりも透明性の高い取引が実現可能になります。
ビットコインよりも高い処理能力を備える
上述のように、全ての取引をオンチェーンで行うためには高い処理能力が必要になります。
そこで、ビットコインキャッシュ（BCC）ではビットコイン（BTC）よりも大きいブロックサイズを実装することで処理能力を上げています。
具体的には、ビットコインは1MBのブロックサイズにしか取引を格納できないのに対して、ビットコインキャッシュでは32MBのブロックサイズが使われています。
ブロックサイズは大きければ大きいほど、多くの取引をオンチェーンのまま処理できるため、この仕組みによりすべての取引を透明性高く処理することができます。
処理能力が高いのに不正が起こりにくいのはポイント高いピヨ
安い手数料で利用可能
ビットコイン（BTC）は、ブロックサイズが小さいことと、ブロック生成速度が遅いことから、取引件数が増えると取引手数料が高騰することがあります。
特に、2017年年末から2018年1月にかけてビットコインの送金手数料は6000円を突破し、問題となりました。
取引件数が少ない時はビットコインの送金手数料は数十円程で便利ですが、高騰してしまうのは問題です。
そこで、ビットコインキャッシュ（BCC）ではブロックサイズをビットコインの32倍とすることで、取引処理に余裕を持たせています。
そのため、平均的な送金手数料が1円以下に抑えられており、日常的な決済に使いやすい仮想通貨となっています。
ビットコインキャッシュの将来性まとめ
ビットコインキャッシュ（BCC）はビットコイン（BTC）を決済用途に改善した仮想通貨です。
仮想通貨の利用は、ビットコインから進んでいますが、実はビットコインキャッシュも同時に利用可能となっているサービスが多いです。
中でも、米決済大手PayPalでは2020年10月からビットコイン以外に、ビットコインキャッシュの売買も可能となっています。（イーサリアムとライトコインも売買可能です）
決済通貨としてはビットコイン（BTC）よりもビットコインキャッシュ（BCC）の方が適しているため、今後利用が進めばビットコインキャッシュの需要も高まり、価格が上昇する可能性があります。
なお、ビットコインキャッシュの時価総額はライトコインよりもわずかに少ない1.1兆円（ビットコインの1/100程度）、11位です。
ビットコインの利用機会が増えれば、ビットコインキャッシュの利用も期待できるため、今後の普及状況に注目です。
将来仮想通貨を日常的に使うなら、ビットコイン（BTC）よりビットコインキャッシュ（BCC）ワン
ステラルーメン（XLM）
| 通貨名（通貨単位） | Stellar Lumen (XLM) |
| 公開日 | 2014年7月 |
| 発行上限 | あり（500億XLM） |
| 次回半減期 | 半減期なし |
| コンセンサスアルゴリズム | ステラコンセンサスプロトコル |
| 管理者 | ステラ財団 |
ステラルーメン（XLM）は、個人向けの決済や送金のために開発されたアルトコインの1つです。
リップル（XRP）をベースに作られているため、リップル（XRP）の有力な競争相手となっています。
リップル社の創設メンバーでもあるJed McCaleb氏によって2014年に作られ、銀行口座を持てない新興国の人々をはじめ、全ての人が金融サービスにアクセスできることを目指しています。
また、非営利団体であるステラ財団が管理を行っているため、利益を追求せず、透明性の高い運営が可能です。
ステラルーメンの特徴を見ていくピヨ
送金・決済が速くて、安い
ステラ（XLM）はリップル（XRP）と同じように、送金・決済にかかる時間が非常に速いです。
具体的には、ビットコインの決済が約10分であることに対して、ステラは5秒未満で済みます。
国際送金であってもこの速度は同じであるため、送金に数日かかる法定通貨と比べたら圧倒的なスピードです。
また、ステラの送金手数料は、0.00001XLMです。
2021年2月現在、1XLMは約50円で推移しているため、1回の送金にかかる手数料は1000分の1円以下です。
ビットコインの送金手数料は高い時には数千円になることもあるため、ステラの手数料は驚くほど安い水準にあります。
日常的に送金しても全く問題ないレベルですね。
リップル（XRP）との違い
リップル（XRP）との違いは主に次の2点があります。
まず、リップル（XRP）は金融機関向けの送金通貨ですが、ステラ（XLM）は個人向けです。
また、リップル（XRP）はブロックチェーンを採用していませんが、ステラ（XLM）はブロックチェーンを採用しています。
リップル（XRP）とはコンセンサスアルゴリズムも異なることで、より高速な取引が実現できています。
“ブロックチェーン“とは、利用者全員がお互いに取引記録をチェックしながらデータを鎖（チェーン）のように繋いでいくデータ管理の仕組みです。
過去の取引データは全ての利用者に共有されるのが特徴で、一度記録すると変更できません。
ブロックチェーンには以下のメリットがあります。
- データの改ざんリスクが低い
- 低コストで運用が可能
- システムの安定性が高い
常に複数のサーバーがデータ取引を確認し合って正しいデータを繋いでいくため、データを改ざんすることは非常に困難となります。
また、コスト面でもブロックチェーンは有利です。
従来シクテムでは巨大サーバーを中心に置いて、一元管理しているため、サーバーの用意や管理に膨大なコストがかかります。
しかし、ブロックチェーンは分散管理をしているため、低いコストで済みます。
さらに、システムの安定性も抜群です。
「サーバーが落ちた」
という言葉を聞いたことがある方も多いと思いますが、中央サーバーで一括管理をしていると、トラブル時には取引全体が停止してしまいます。
ブロックチェーンの場合は、一部のサーバーでトラブルが起きたとしても他のサーバーが代わりに働くので、システム全体が止まることはありません。
事実、2009年に取引が始まったビットコインは、過去一度もシステムが止まったことがありません。
ブロックチェーンは画期的なシステムピヨ！
XLMの総発行量
ステラ（XLM）は、2014年から2019年までは供給量が毎年1%増える仕組みを取っていましたが、2019年10月に投票により供給量を増やす仕組みが廃止となりました。
これにより、ビットコインなどのように通貨の価値が減ることがなくなりました。
また、2019年11月には、発行量の約50%（550億XLM）が焼却（バーン）されました。
この動きも、通貨の価値を2倍に高める効果があり、XLM保持者としては歓迎できる内容でした。
現在は、総発行量である500億XLMが全て発行されていて、これ以上増えることはありません。
なお、ステラ財団は300億XLMを保有しており、これは数年かけて市場に放出される予定です。
ステラルーメンの将来性まとめ
ステラは、個人間の送金・決済を効率的に行うために作られた仮想通貨です。
普段利用への実用性が高いため、ステラはIBMや金融コンサルのデロイト社と提携を行っております。
特にIBMが開発している国際送金ネットワーク「IBM WorldWire」ではステラが採用されているため、実用化の目処が立ちやすいと思われます。
ステラは2021年2月時点で高いパフォーマンスを記録しています。
これは、仮想通貨市場全体の盛り上がりに加え、ライバルであるXRPが訴訟を受け、XLMに資金が移動しているためです。
また、2021年1月にはウクライナ政府が、自国のデジタル通貨を開発するためにステラを採用することを発表しました。
参考：ウクライナ政府、CBDCの開発でステラを採用（Coindesk）
マレーシアやインドネシアでは既に実用化されていることもあり今後の更なる需要拡大に期待しています。
クアンタム（QTUM）
| 通貨名（通貨単位） | Quantum (QTUM) |
| 公開日 | 2016年12月 |
| 発行上限 | 1億QTUM発行済み、毎年1%追加発行 |
| 次回半減期 | 半減期なし |
| コンセンサスアルゴリズム | PoS |
| 管理者 | QTUM CHAIN FOUNDATION |
クアンタムは、ビットコインとイーサリアムそれぞれの長所となる機能を採用し、それぞれの課題にも対処している仮想通貨です。
開発された年は2016年と新しいものの、その機能の高さが評価されたことで、GoogleやAmazonと提携し、分散型アプリケーションの開発が行われております。
クアンタムの特徴を具体的に見ていくワン
BTCのセキュリティとETHのスマートコントラクトを兼ね備える
クアンタム最大の特徴は、ビットコインとイーサリアムの長所を良いとこどりしている点です。
ビットコインの「UTXO」という残高表示方式を採用することでイーサリアムよりもプライバシーの保護が高い性質をもち、
「アカウントアブストラクトレイヤ（AAL）」という独自機能の搭載により、イーサリアムと互換性を持たせたスマートコントラクト機能の両立を実現しています。
社会インフラにイノベーションを起こすことが可能なスマートコントラクトを実装しているため、ビジネス用途で大きな可能性を有していると期待できます。
なお、BTCのセキュリティとETHのスマートコントラクトの両立を可能にするAALという技術は、技術的に容易ではないようです。それを実現できたクアンタムは、貴重な存在と言えます。
「スマートコントラクト」とは、ブロックチェーン上で契約を自動的に実行する仕組みのことです。
具体的には、事前に決めた取引条件や契約をプログラム化してブロックチェーン上に組み込んでおき、条件が満たされたら自動的に取引や契約が行われるものです。
そして、条件が満たされた時点でプログラムが起動し、契約内容に従って自動で取引実行されます。
そのため、これまでは第三者の仲介が必要だった不動産売買、ネット投票、保険の支払いなども、個人間での取引や自動化が可能となると言われています。
その結果、従来よりも時間や手数料などのコストを抑えて取引が行えるのです。
コストがかからなくて、取引も自動で行われるのは嬉しいピヨ
安全で効率的なPoSを採用
コンセンサスアルゴリズムはイーサリアムと同じPosです。
これにより「マイニングに要する消費電力」と「51%攻撃のリスク」を回避できています。
「51%攻撃」は仮想通貨の信頼性を損なうきっかけになるため、それが回避できている点も大きな魅力に思えます。
ライトウォレット
クアンタムはライトウォレットを採用しています。この方式では、自分が関与する取引情報しかダウンロードしないため、処理するデータ量が少なく済みます。
動作が軽くなった結果、クアンタムのウォレットはスマホでも使え、利便性が高いと言えます。
クアンタムの将来性まとめ
ビットコインのセキュリティを維持しつつ、イーサリアムのスマートコントラクトを導入したクアンタムは、技術的な優位性があります。
企業間の取引では高いセキュリティが必要とされるため、ビジネス応用に向いた仮想通貨になりえる存在です。
リターンを高めるおすすめ投資戦略
ここまでビットコイン（BTC）以外のおすすめ通貨について紹介してきました。
これらはいずれ使われる際には今の価格の何倍にもなることを想定しているため、数年から長い場合は十数年を見越した投資になります。
では、実際にどのように投資をしてリターンを高めていけば良いのでしょうか？
結論から申し上げると、たとえ良い通貨を選んだとしても高値で買ったり、安値で売ったりしてしまえば、リターンは上がりません。
これはどんな投資でも同じです。
高値掴みと安値売りを回避するためには、ドルコスト平均法で積み立てることがおすすめです。
ドルコスト平均法とは、毎月一定額を同じ投資先に積立投資することで、価格が高い時には数量を少なく、安い時には多くの数量を購入することができます。
長期的に見ると、平均的な価格で購入することができるのがこの手法です。
「ドルコスト平均法」は定番な投資法だから覚えておくワン
仮想通貨の場合、読みが外れて、いずれかの通貨価値がゼロ、あるいは1/10になってしまう通貨もあるかもしれません。
しかし、仮に6通貨中、5通貨がゼロになっても、どれかが10倍になればプラスの成績をおさめることができます。
実際にシミュレーションをしていきましょう。
例えば、6つの通貨に毎月500円ずつ積立投資をしたとします。
5年間積み立てた場合、総投資額は18万円になります。
そのうち5通貨の価値がゼロになり、1通貨が10倍になったら、評価額は30万円（12万円の利益）になるのです。
それが100倍になれば評価額は300万円（282万円の利益）です。
一見、不可能に近い額に見えますが、10年前まで1BTC=300円程度だったビットコイン（BTC）が2021年3月現在には600万円と2万倍の利益を出したことを考えると、100倍は十分あり得るリターンなのです。
100倍のリターンが想定できるのは歴史が浅い仮想通貨ならではピヨね
リターンを上げるには、安い価格の時にどれだけ手に入れられるかが重要です。
今の価格が安いのか高いのかを正確に判断することは難しいですが、少なくとも毎月一定額を積立投資すれば（ドルコスト平均法）、将来実用化される際にはもっと値上がりしているでしょう。
有望6通貨を取引するのにおすすめな取引所
この記事で紹介した6つの通貨に投資をする場合は、どの取引所が良いのでしょうか。
下の表をご覧ください。
| BTC | ETH | XRP | LTC | BCC | XLM | QTUM | |
| bitbank | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ |
| coincheck | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ |
| bitFlyer | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ | |
| GMOコイン | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ |
| DMMビットコイン | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ |
ほとんどの取引所で取り扱っていますね。
では、おすすめ取引所はどこなのでしょうか。
私は投資歴がある方はbitbank、初心者ならコインチェックが良いと考えています。
まず、bitbankは全て取引所なので手数料を抑えることができます。
その代わり販売所より分かりづらいので、投資経験のない初心者には難しく感じるでしょう。
「販売所」は、利用者が仮想通貨取引所を通じて仮想通貨を売買する場所です。
“買値”と”売値”しか表示がされないため取引を逃すことがないです。
しかし、販売所は購入価格と売却価格の差（スプレッド）が手数料の役割を果たすため、次に説明する「取引所」と比べて割高で購入、割安で売却される傾向があります。
「取引所」は、利用者同士が売買注文を使って仮想通貨を取引することです。
販売所と比べて手数料をかなり削減することができます。
けれども、取引所の場合は反対注文（自分が買いたい時に売りたい人、自分が売りたい時に買いたい人）がなければ取引できません。
ただし大手の取引所では取引相手が数多くいるため取引できないということはまずありません。
常に板が動いており、買い手と売り手が合致したら取引完了になります。
板上にない価格（メイカー）で約定すると、最大0.02%の手数料を貰えるのが特徴です。
取引所は販売所よりお得に取引できるのが良いワン
でも、ゆとりには難しそうピヨ…
そういう方にはコインチェックがおすすめです。コインチェックは販売所なので、初心者でも簡単に取引可能です。
コインチェックのアプリを開くと、まず気になる情報がわかりやすく表示されます。
それぞれの仮想通貨の価格、騰落率（24時間比で算出）、自分の総資産などを一目で見ることができます。
【購入】【売却】ボタンもページ下に設置されているため、チャートを確認しながら売買できるのが良いですね。
ちなみに【購入】ボタンを押すと、下の画面が出てきます。
買いたい金額を入力して【日本円でビットコインを購入】ボタンを押すと取引完了です。
簡単ピヨ‼️
コインチェックは初心者に優しい取引所なんだワン
簡単な分、手数料はやや割高になります。
しかし、いずれの通貨も数倍以上のリターンが期待できるため、値上がり益に比べたら手数料は僅かな差でしょう。
ご自分の性格や投資方針などを考慮し、ベストな取引所を選んでください。
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まとめ
最後までお読みいただきありがとうございました。
ここで紹介した通貨は、全仮想通貨の中のほんの一部です。
他にも有望な通貨はきっとあるはずです。
価値あるものを見つけたら、少額からでも投資を行っていきましょう(^^)
いずれかが100倍になれば、簡単に大きなリターンを上げられます。
認知度が低いうちから投資を始めて、利益をガッチリ貰うピヨ♪
おすすめの仮想通貨取引所は？
仮想通貨に少額から投資できるおすすめ取引所を厳選ピックアップしてご紹介しています。
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【初心者おすすめ】少額から仮想通貨に投資ができる取引所まとめ！セキュリティや手数料などを徹底比較！
※ 取引量については2020年2月20日 CoinMarketCap調べ、セキュリティについては2018年10月3日 ICORating調べです。
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