「仮装通貨が下落し続けているけど、どうして？」
「今後も暴落し続けるの？」
一時は仮装通貨ブームで沸き、連日ニュースやTwitterなどでも騒がれていた仮装通貨ですが、ここ最近はすっかり大人しくなっていますね。
振り返ってみると、2021年秋にはビットコイン価格が800万円弱でしたが、2022年9月10日現在では303万7,109円になっており、低迷しているのが分かります。
さて、この暴落の原因は一体何なのでしょうか。
詳しく説明するワン
もくじ
ビットコインなどの仮装通貨が暴落した原因
今回、仮装通貨が暴落している原因は、高いインフレ率が続いたことで金利を上げたことです。
特にアメリカではインフレが深刻で、2021年12月以降、CPI（消費者物価指数）が前年同月比で7％以上が続いており、40年振りの高水準が続いていました。
ではなぜここまでインフレが急加速したのでしょうか。
原因は新型コロナウイルスをきっかけとした財政支出にあります。
新型コロナウイルスで経済が滞り、対策として政府が財政支出を急激に増やしたことで人々の需要が活性化されました。
しかし、過度な財政支出によって需要と供給のバランスが崩れ、インフレ率が高まっています。
供給量も増えれば良かったのですが、行動制限等で生産が間に合わず、結果としてモノの価格が上がっていったのです。
高いインフレ率では、人々の生活は苦しくなります。
そのため、政府は金利を上げてローンなどを組みづらくすることで、消費を抑え、モノの値段を下げようとしています。
これが分かると、仮想通貨が暴落する原因も見えてきますね。
つまり、コロナ直後の財政支出によって仮想通貨を含めたあらゆるモノの値段が上がりましたが、金利を上げることで金余り状態が解消され、あらゆるモノの価格が抑えられるようになるのです。
その結果、値動きが激しい仮装通貨からも資金が急激に抜けていきました。
仮装通貨が急騰・暴落した原因もコロナが関係していたピヨね
暴落はいつまで続くのか
では、この暴落はいつまで続くのでしょうか。
まず、今回は高金利の影響で下落しているため、金利が落ち着いたら暴落が収まる可能性があります。
金利が落ち着く時というのは、つまりインフレが収まる時ということです。
米CPI（消費者物価指数）では、毎月先月のモノの価格を提示してくれているので、金利の今後の動向を知るためにも、定期的に確認しておくと良いですね。
また、2024年頃にはビットコインの半減期も控えています。
半減期とは、通貨の発行量を調整し、通貨価値を下げない目的があります。
ビットコインでは、マイニング（インターネット上の取引記録を新しいブロックに記録・生成）をすることで、その報酬として仮装通貨を手に入れることが出来ますが、３〜４年に1度来る半減期が来るたびに報酬が半分になっていきます。
報酬が減ると、ビットコインを作りたいと思う人は減るため、供給が抑えられます。
つまり、半減期が来るとビットコインの通貨としての価値は高まるため、価格が上がりやすくなります。
この傾向は過去の半減期でも毎回見られました。チャートで確認してみましょう。
過去の半減期
①2012年11月28日
仮装通貨が急騰する前と比べると、価格は15倍以上になっています。
②2016年7月9日
価格は約5倍になっています。
③2020年5月11日
この時は約6倍です。
半減期の後では価格が伸びる様子が明らかですね。
実際には、投資家は先取りするように動くため、半減期よりも前から価格が上がることがほとんどです。
過去には何が原因で暴落していたのか
続いて、仮装通貨は過去に何が原因で暴落したのかを紹介します。
- 世界経済大国による仮装通貨規制
- 仮装通貨バブルの終了
世界経済大国による仮装通貨規制
2017月9月、中国政府が仮装通貨を使った決済、マイニング、関連サービスを全面的に禁止しました。
中国は一時期には世界取引シェアの約90％を占めるほどでしたが、仮装通貨取引を一切行えなくなったことで仮装通貨市場に大きな打撃を与えました。
ビットコイン取引では、一時マイナス35％も価格が下がりました。
大国が規制すると、その影響は大きいピヨね
仮装通貨バブルの終了
仮装通貨取引が始まって以来、何度もバブルを形成してきましたが、バブルは永遠には続きません。
一度売りが始まると、売りが売りを誘い、続々と価格が下がっていきます。
将来再び仮装通貨は上昇する？ その理由とは
現在は低迷している仮装通貨ですが、今後は再び上昇するとの声が高まってきています。
その理由として、以下のものがあげられます。
- ビットコインETFを導入する国の増加
- ビットコインを法定通貨として認める国の誕生
- 仮装通貨には高い将来性が期待されている
ビットコインETFを導入する国の増加
2021年から、カナダやアメリカなどの国がビットコイン先物ETFを承認するようになりました。
ビットコイン先物ETFが承認されることで、機関投資家が仮装通貨市場に参加しやすくなり、大きな資金が市場に流れ込み、結果として仮装通貨が上昇することが期待されています。
また、ビットコインだけでなく、イーサリアムやリップルなどの他の通貨のETFが承認されるようになれば、さらなる成長が見込まれます。
現在、日本ではビットコインETFは認められていませんが、将来的には日本でも投資できるようになるかもしれませんね。
機関投資家の資金力は桁違いワン
ビットコインを法定通貨として認める国の誕生
2021年6月には、中央アメリカに位置するエルサバドルで、ビットコインが法定通貨として認められるようになりました。
具体的には、以下の内容が法案に盛り込まれています。
- 消費者からビットコインの支払いを提示された場合、支払い手段としてそれを受け入れなければならない
- ビットコインで納税することができる
- ビットコイン取引は、譲渡所得課税の対象外となる
- 商品は、ビットコイン単位で価格表示することができる
- ビットコイン参考価格は、米ドル建てのみとする
消費者が支払い手段としてビットコインを提示した場合は、店側はそれを受け入れなければならないのは驚きですね。
しかし、これらが盛り込まれた法案が議会で大多数で可決されているのです。
ではなぜ可決されたのでしょうか。
まず、エルサバドルでは銀行口座を持っておらず、従来の金融サービスを利用できない国民が多い状況にありました。
銀行口座がなければ、金融サービスを利用することができません。
ビットコインを法定通貨にすることで、国民が簡単に金融サービスにアクセスできるようにしました。
次に、海外からの送金時に手数料を抑え、かつ効率的にできるようにするためです。
エルサバドルのGDP（国内総生産）では、多くを海外からの送金で占めています。
ドルなどの通貨では送金に時間がかかる上、手数料も高くなってしまいデメリットが多いですが、ビットコインにすればその問題を解決することができます。
確かに、コストを抑えることができ、送金も速いので一石二鳥ですね。
ビットコインを法定通貨にすることで様々なメリットがあるピヨね
ちなみに、2022年4月には中央アフリカ共和国がビットコインを法定通貨として採用しました。
今後さらに同様の国が増える可能性があり、仮装通貨がますます発展していきそうです。
仮装通貨には高い将来性が期待されている
著名投資家、著名企業も仮装通貨を高く評価しています。
例えば、投資銀行大手のJPモルガンは、「ビットコインは長期的に15万ドルに上昇する」と述べています。
ビットコインはデジタルゴールドとも言われているため、個人投資家が所有する全ての金（ゴールド）の価値と並ぶのではないかと予想しているようです。
また、機関投資家として有名なスコット・マイナード氏によると、「ビットコインは40万ドルの価値がある」と言います。
金の時価総額が８兆ドルだとすると、有効なビットコインの枚数（2000万枚）で割ると1BTC=40万ドルになるとのことです。
もちろん、ビットコイン以外にも魅力的な仮装通貨はたくさんあるため、ビットコインだけが良い訳ではありません。
仮装通貨が日常化しつつある現在、新たな利用価値も出てきそうです。
著名投資家でも、仮想通貨はまだまだ上がるって考えているピヨね
今後どのような投資戦略を取れば良いのか
仮想通貨の高い将来性が見込まれている中、私たちはどのような投資戦略を取れば良いのでしょうか。
- どの仮装通貨に投資するか決める
- 少額でも良いので、積立投資を行う
どの仮装通貨に投資するか決める
まずやることは、どの仮装通貨に投資をするかです。
ビットコインやイーサリアムなどは仮想通貨の中でも有名なので、一度は耳にしたことのある方も多いと思いますが、世の中にはまだ多くの仮装通貨が存在しています。
私が現在投資しているのは、ビットコイン、イーサリアム、ビットコインキャッシュ、リップル、ライトコイン、ステラですが、他にも素晴らしい通貨が存在している可能性があります。
「どれを選べば良いか分からない」という方は、取扱通貨数が多い取引所を選びましょう。
少額でも良いので、積立投資を行う
少額でも積立投資で行うことは非常に重要です。
例えばビットコインの場合、2013年初の価格は1000円でした。
つまり、当時1000円でも投資をしておけば、今では数百万円も儲かっていたのです。
そのため、額は少なくて良いので投資をしておくことが過去から得られる教訓です。
仮想通貨で成功している人は、価格が安い時に少額でも買っていた人ピヨ
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