仮想通貨と言えばビットコイン（BTC）が有名ですが、BTC以外にも革新的なデジタル通貨があります。
例えば、イーサリアム（ETH）とリップル（XRP）はBTCに次ぐ時価総額を誇っており、実用性の高さから今後実用化が期待されています。
これらの通貨に投資をしておくことで、将来実用化された際に大きなリターンを得られる可能性があります。
また、ビットコインへの集中投資のリスクを回避するためにも、複数の仮想通貨に分散して投資を行いたい方もいるでしょう。
そこで、この記事ではビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）、リップル（XRP）の違いを分かりやすく解説して仮想通貨の理解を深めていただきたいと思います。
通貨によって作られた目的が違うから、共感できるものを見つけて欲しいワン
もくじ
BTC、ETH、XRPの主な特徴
ビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）、リップル（XRP）は仮想通貨（暗号資産）一括りに分類されることが多いですが、実はそれぞれ存在する目的や特徴が異なります。
まずは3つの通貨の主な特徴を見てましょう。
ビットコイン（BTC）
ビットコイン（BTC）は、国や企業が管理しておらず（＝中央管理者がいない）、コンピューターのネットワークを利用して通貨を管理しています。
円やドルのような法定通貨を使っている国では、経済状況が悪い時などに中央銀行が景気刺激策として金融緩和を行います。
すると景気が良くなるので消費が活発になり、インフレ（通貨の価値低下）が起こります。
最近では、新型コロナウイルスで経済が回らなくなった際、アメリカが金融緩和をしたことでインフレが進むことが懸念されていますね。
ビットコインは、金（ゴールド）と同様に発行総量に上限があり、それ以上は新規発行されません。
また、中央管理者もいないため、意図的なインフレを起こすことができない仕組みになっています。
つまり、法定通貨のようなインフレによる価値下落を回避できるのがビットコインの魅力です。
イーサリアム（ETH）
イーサリアム（ETH）は、あらかじめ設定した条件を満たすと自動で取引が行われる”スマートコントラクト”を活用できることが最大の特徴です。
改ざん不可能なブロックチェーン（下で詳しく説明）と組み合わせることで、重要な取引でも安全に売買が行えるため、ビジネス活用に適した仮想通貨と考えられています。
従来の取引では、売り手と買い手の間に信頼できる第三者がいて契約を行なっていましたが、イーサリアム（ETH）では、そのやりとりを自動化できるため、時間や手数料を大幅に削減できます。
さらに、契約内容は完全にプログラム化されているため、通貨の持ち逃げなどの不正をしっかり抑えることができます。
安全性・取引スピード・コストの面で優れた次世代の社会インフラ開発に役立つ仕組みと期待されています。
リップル（XRP）
リップル（XRP）は、低コストで素速く資金移動ができる送金システムを作り上げることを目的として開発されました。
そのため、現在の法定通貨はもちろん、他の仮想通貨と比べても送金スピード・コストが抜群に良いです。（下図）
国際送金における課題が克服されたXRPは金融業界などで大きな需要があるので、今後の実用化が切望されています。
いずれも普及の可能性が十分ある
このように見比べると、通貨はそれぞれ全く異なる用途を想定して開発されていますね。
これはつまり、仮想通貨の生き残り競争の勝者は決して1つではない、ということです。
現在はビットコイン（BTC）が世界的に注目されていますが、ビットコインが認められた際にイーサリアム（ETH）やリップル（XRP）などが不要になることはないと思われます。
将来的には、3つの通貨それぞれが独自のメリットを生かしながら共存する社会システムができるかもしれませんね。
さて、ここからは各通貨の原理や機能などの違いについて解説していきます。
管理者の有無
ドルや円などの法定通貨は、中央銀行（＝管理者）が通貨の発行を行なっています。
中央銀行が常に一定量の通貨を発行してくれればお金の価値は守られますが、現実は違います。
経済の悪化等により金融緩和を行ない、意図的にインフレを発生させることが多々あり、その結果、歴史的に世界中の貨幣価値は相対的に下落しているのです。
こうした問題から、ビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）は中央管理者がいなくても機能するシステムが用いられています。
国などが意図的に通貨をたくさん発行して、価値が薄まってしまう心配がないため、近年インフレ対策に仮想通貨をもつ人や企業が増えているのも納得ですね。
一方、リップル（XRP）はリップル社によって管理されています。
リップル社が目指すXRPは低コストで素速く送金できる通貨システムであるため、管理者がいることはそれほど問題視していません。
むしろ、管理者がいることでシステムの改良が早く行えたり、ネットワークが安定するメリットがあります。
それぞれメリット・デメリットがあるピヨね
管理者がいなくても取引ができるピヨ？
安心して取引が行われるシステムが使われているワン！
次はそれを可能にするブロックチェーンについて説明するワン
ブロックチェーンの利用有無
“ブロックチェーン“とは、利用者全員がお互いに取引記録をチェックしながらデータを鎖（チェーン）のように繋いでいくデータ管理の仕組みです。
過去の取引データは全ての利用者に共有されるのが特徴で、一度記録すると変更できません。
ブロックチェーンによるメリットは、以下の通りです。
- データの改ざんリスクが低い
- 低コストで運用が可能
- システムの安定性が高い
常に複数のサーバーがデータ取引を確認し合って正しいデータを繋いでいくため、データを改ざんすることは非常に困難となります。
また、コスト面でもブロックチェーンは有利です。
従来シクテムでは巨大サーバーを中心に置いて、一元管理しているため、サーバーの用意や管理に膨大なコストがかかります。
しかし、ブロックチェーンは分散管理をしているため、低いコストで済みます。
さらに、システムの安定性も抜群です。
「サーバーが落ちた」
という言葉を聞いたことがある方も多いと思いますが、中央サーバーで一括管理をしていると、トラブル時には取引全体が停止してしまいます。
ブロックチェーンの場合は、一部のサーバーでトラブルが起きたとしても他のサーバーが代わりに働くので、システム全体が止まることはありません。
事実、2009年に取引が始まったビットコインは、過去一度もシステムが止まったことがありません。
ブロックチェーンは画期的なシステムピヨ！
さて、ここまでの説明を見ると、どの通貨がブロックチェーンを採用しているか気になりますね。
ブロックチェーンを取り入れているのは、（当記事で紹介している3通貨の中では）ビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）です。
中央管理者なしで運用するためにはブロックチェーンによる相互チェックが必須になります。
ちなみに、リップル（XRP）はリップル社が通貨を管理していることなどからブロックチェーンを使っていません。
コンセンサスアルゴリズムの違い
“コンセンサスアルゴリズム”とは、ブロックチェーンなどの取引データが合っているかを照合する方法です。
ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）のように管理者がいない通貨の場合、取引データが食い違った際は、正確な情報を判断することが難しくなります。
事実、取引データには、多少の計算ミスや改ざんされた内容などが含まれていることもあり、全員のデータが一致しないことがあります。
そんな時、どのデータが正しいか検証する必要がありますね。
これをコンセンサスアルゴリズムと言います。
検証方法はいくつかありますが、今回は3通貨に特化して説明します。
ビットコイン（BTC）：PoW
ビットコインでは不特定多数のネットワーク参加者が取引の検証に参加し、1番早く計算できた人が検証報酬を得る仕組みになっています。この仕組みはPoW：プルーフ・オブ・ワークと呼ばれています。
公平性が保たれていますが、かなりの電力を使うため、環境への懸念が心配されています。
イーサリアム（ETH）：PoS
イーサリアムも長年PoWが採用されてきましたが、大量の電力を消費するという問題を解決するべく、PoS（プルーフ・オブ・ステーク）という方法に移行されました。
PoSでも取引データの内容を確かめて報酬を得ますが、通貨の保有期間と保有量が多い人ほど、報酬が多く貰える制度になっています。
膨大な計算を競わせないので、消費電力が少なく済むメリットがあります。
リップル（XRP）：PoC
リップル（XRP）は、リップル社が選出した代表者の合意で承認が完了する仕組みを採用しています。この方式はPoC（プルーフオブコンセンサス）と呼ばれます。
先の2通貨と異なり、電力消費を少なく済むメリットがあるだけでなく、代表者の確認だけで取引が完了するため、PoCは処理が速いという特徴があります。
そのため、後述するようにリップル（XRP）は超高速の送金スピードが実現可能です。
3通貨の違いは、下のツイート画像でも分かりやすく解説してくれているワン
発行上限
通貨には、発行上限が設定されているものと、無制限のものがあります。
それぞれメリット・デメリットはありますが、上限があることで、通貨1枚あたりの価値が低下しにくい利点があります。
無制限の場合、必要に応じて通貨を大量発行することが可能なので、どうしても通貨価値が下がってしまうのです。
3通貨の中で発行上限があるものは、ビットコイン（BTC）とリップル（XRP）です。
ビットコインは現在1800万枚以上が発行されていますが、新規発行量は時間と共に徐々に減少するように設計されています。
新規発行が終了するのは2140年なので、それまでは発行上限に向かって緩やかに近づいていきます。
一方、リップルの発行上限は1,000億枚で、すべて発行済みです。
ビットコインとリップルは発行枚数に違いがありますが、いずれも小数点以下の単位（例えば0.001BTCや20.5XRPなど）も指定できるので、枚数の違いに大きな意味はありません。
さて、時価総額2位のイーサリアム（ETH）はどうでしょうか。
イーサリアム（ETH）は今のところ発行上限がありませんが、アップデートの際に新規発行量が少なくなるように設計されていたりするので、大量の通貨が発行され続けないようにしています。
無条件で発行され続けると言う心配はないようですね。
通貨が大量発行されないのが仮想通貨の魅力ピヨね
半減期
“半減期“とは、通貨を新規発行（マイニング）した際に貰える報酬が半減するタイミングのことです。
イーサリアム（ETH）とリップル（XRP）には存在しておらず、ビットコイン（BTC）のみ設定されています。
半減期では、報酬が半分になることで新しい通貨を発行する難易度が上がるため、希少価値の上昇に繋がります。
ビットコインはおよそ4年に1度のペースで半減期を迎えますが、こうすることで金（ゴールド）の代替資産としての位置付けを目指しているのです。
ビットコインの半減期と希少性について知りたい方はこちらもご覧下さい。
〈関連記事〉
ビットコインはいくらまで上がる？今からでは遅い？ データに基づき徹底解説します
送金速度
仮想通貨に共通する利点として、法定通貨よりも圧倒的に送金速度が速いことがあげられます。
中でも、リップル（XRP）は国際送金の速さを重視して作られているため、仮想通貨の中でもダントツのスピードとなっていますね。
スマートコントラクトの実装
“スマートコントラクト“とは、ブロックチェーン上で自動的に契約を実行する仕組みのことです。
この記事の最初でも少し紹介しましたが、3通貨の中ではイーサリアム（ETH）だけがスマートコントラクトを採用しています。
具体的には、事前に決めた取引条件や契約をプログラム化してブロックチェーン上に組み込んでおき、条件が満たされたら自動的に取引や契約が行われるものです。
これまでは第三者の仲介が必要だった不動産売買、ネット投票、保険の支払いなども、個人間での取引や自動化が可能となると言われています。
その結果、従来よりも時間や手数料などのコストを抑えて取引が行えるのです。
コストがかからなくて、取引も自動で行われるのは嬉しいピヨ
また、イーサリアム（ETH）では、スマートコントラクトとブロックチェーンを活用した、分散型アプリケーション（dApps）が有名です。
dApps（Decentralized Applicationsの略）とは中央集権者なしで動くアプリケーションのことで、誰でもスマートコントラクトを開発でき、ブロックチェーン上に乗せることができるようになります。
つまり、開発者が画期的なアプリケーションを作り、社会インフラとして定着すれば、イーサリアムの価値は大きく向上しETHの価格も上がることが考えられています。
企業連合や企業との提携
イーサリアム企業連合（EEA)
イーサリアム（ETH）にはEEA（イーサリアム企業連合）と呼ばれる企業連合があります。
EEAにはイーサリアム技術を活用することを目指す企業が参加していて、企業がイーサリアムを活用する際にEEAがサポートしてくれます。
EEAにはマイクロソフトやインテル、JPモルガンなどの世界の500以上の企業が入っています。
日本企業でも、三菱UFJフィナンシャル・グループ、野村総研、NTTデータやトヨタといった大企業が参画しています。
このことから、世界中の大企業がイーサリアムの将来性を理解し、次世代サービスとして利用したいと考えていることが分かります。
実際に企業がサービスを開始すれば、イーサリアム（ETH）の需要は大きく向上するため、価格の高騰が期待できます。
リップル（XRP）は世界中の金融機関と提携
リップル社は、2020年6月時点で国内外の350社と提携しています。
そのリストには以下のような世界的大手銀行も多く含まれています。
- イングランド銀行
- タイ銀行
- バンク・オブ・アメリカ
- サウジアラビア金融局
- JPモルガン
- バークレイズ
- クレディ・スイス
- UBS（Union Bank of Switzerland）
- みずほフィナンシャルグループ
- 三菱UFJ銀行
- 三井住友銀行
- ゆうちょ銀行
特筆すべきは、タイ銀行、イングランド銀行、サウジアラビア金融局といった国の中央銀行、つまり日本でいう所の「日本銀行」にあたる機関も含まれていることです。
また、日本の三大メガバンクやゆうちょ銀行も、リップルの活用を目指す「内外為替一元化コンソーシアム」に参加しています。
参考：新送金システム連合、ゆうちょ銀と三井住友銀も参加（日経記事）
以上のことから、世界中の金融機関がリップル社の送金システムを利用することを目指していることが分かります。
これらの金融機関は普段から各国の企業・事業主の財務状況をチェックしながら融資を行っています。
そのような機関がリップル社とパートナー提携を行っている事実から、金融業界におけるリップル（XRP）の実現性と将来性の高さが窺えます。
リップルを使った送金が実用化されれば、リップル（XRP）の価格も上昇することが期待できるでしょう。
価格の連動性
ビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）、リップル（XRP）の目的・機能の違いが分かったため、最後に2018年から2020年1月現在までの価格推移を見てみます。
これを見ると、ビットコイン（BTC）が最も価格上昇が大きいですが、イーサリアム（ETH）も大きく値上がりしていることが分かります。
一方、リップル（XRP）は上昇・下降のタイミングは似ていますが、ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）のように継続的な上昇相場には至っていません。
実際に、ビットコインとイーサリアムの相関関係は0.83と強いのですが、ビットコインとリップルの相関関係は0.53と弱まることが示されています。
（1に近いほどお互いの価格は似た動きになります）
参考：仮想通貨ビットコインとの相関関係：イーサリアムは高くリップル（XRP）は低い【バイナンス・リサーチ】（Cointelegraph）
つまり、ビットコインが価格上昇している時に他の通貨の値上がりも期待する人は、イーサリアム（ETH）を持つと良いピヨね？
その通りワン
逆に、リスク分散をしたい人はリップル（XRP）の方が投資に適しているワン
いずれにしても、これらの仮想通貨は異なる目的のために開発されたため、価格が上昇するタイミングもそれぞれの用途で実用化が近づいた瞬間となることが予想されます。
将来実用化されることがあれば、その時の価格は今の価格よりも数倍、十数倍も高くなると私は考えています。
未来に共感できる通貨があれば、それらを今から少額購入しておくのが良いでしょう。
仮想通貨取引所選びも重要
この記事では、実用化が期待される次世代通貨「ビットコイン」「イーサリアム」「リップル」の３種類について、それぞれの特徴や違いを解説してきました。
どれも従来通貨のデメリットを改善しているため、私たちが暮らす社会を大きく変える可能性を秘めています。
投資家は常に数年後、十数年後を考えて投資を行います。
仮想通貨に将来性を感じる方は、少額でも投資をしておくと良いでしょう。
なお、仮想通貨に投資をする場合、どれか1つに絞る必要はありません。むしろ、株式投資のように、複数通貨に分散投資することで失敗するリスクを減らすことができます。
今からでも分散投資をしておくと、将来リターンを押し上げることができるかもしれませんね。
また、仮想通貨取引を行う際、仮想通貨取引所選びも重要です。
仮想通貨取引所は、初心者向け・中級者向け・上級者向けの取引所が存在していますが、初心者の方がその違いを見極めるのは難しいでしょう。
例えば、初心者でも簡単に取引できる所を選びたい方が、テクニカル分析やレバレッジ取引に特化した仮想通貨取引所を選ぶと大変なことになります。
そうならないために、自分に合った取引所を選ぶのが大切です。
では、「初心者でも簡単に取引したい」「リスクは抑えたい」「少額から始めたい」と考えている方向けの取引所はどこかというと、コインチェックです。
コインチェックは私も使っているのですが、アプリがシンプルで分かりやすく、500円から取引可能なので、仮想通貨取引に不安な方も安心して始められます。
国内仮想通貨取引アプリNo. 1で、既に400万ダウンロードを突破しています。
また、どの通貨もレバレッジ無し（借金をして投資資金以上の取引を行うこと）なので、リスクを抑えることができます。
仮想通貨取引所は、仮想通貨ブームが来る前に作っておくことが重要なので、まだ持っていない方はこれを機に作っておくと良いですね。
使いやすい取引所を選んで、ぜひ気軽に仮想通貨取引を始めてもらえれば嬉しいです。
ブームが再来する前に少しでも投資しておけば、仮想通貨ブームの波に乗ることができるワン
初めてビットコインを買った時も簡単に買えたピヨ
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