仮想通貨が下落し続けていると「仮想通貨はもう終わったのではないか」と感じる方も多いのではないでしょうか？
しかし、仮想通貨が終わったとは私は考えていません。
なぜなら、仮想通貨は未だに高い将来性を秘めているからです。
ここ数年で仮想通貨決済が始まったり、多くの大手企業が仮想通貨を資産として持つようになったりしている中、果たして本当に終わっているのでしょうか？
投資はよく、安い時に買い、高い時に売るのが良いと言われていますが、私は今がその安い時期だと思っています。
80億円以上の資産を持つ天才投資家の与沢翼氏は、以下のように述べています。
仮想通貨を初めて買ったのは’17年の７月ごろです。『ビットコインキャッシュ』という仮想通貨を500万円買ったんですが、瞬く間に2000万円になった。追加資金も入れて８月～９月にかけて『リップル』という仮想通貨を1億3500万円分購入。これがその年の12月に時価27億円に化けました。この一撃は大きかったです。
Yahooニュース（2021年11月6日）
2017年7〜9月といえば、急上昇していた仮想通貨が一時的に50%以上暴落した時期です。
まだ仮想通貨ブームが巻き起こる前に投資をし、再度急騰した時に資金を20倍にしました。
与沢氏から学ぶべきことは2つあります。
- 仮想通貨を安値で仕入れておくこと
- 少額にしておくこと
ブーム真っ只中では、上昇幅が限られており、下落リスクが高まります。
したがって安いうちに仕入れておくことが大切になります。
また、仮想通貨は価格の乱高下が激しいので、無くなっても困らないけれど、数倍になると嬉しい額を投資することがおすすめです。
500万円は私達にとっては大金ですが、与沢氏にとっては全資産のほんの一部です。失っても痛くない金額でしょう。
与沢氏のように、資金が20倍にもなるかもしれないから、少額でも投資しておくと良いピヨね
さて、皆さんはここまで読んでどう感じたでしょうか。
仮想通貨の可能性や、将来性に少しでも興味を持った方は、まずは仮想通貨について知ることから始めていきましょう。
コインチェックは500円から始められるから、少額投資に向いているワン
もくじ
「仮想通貨が下落＝投資する価値がない」は本当か？
私は、仮想通貨が下落しているから、投資価値がないとは思いません。
歴史を振り返ってみると、あらゆる金融商品は、上昇と下落を繰り返してきました。
例えば株式は、リーマンショックやコロナショックで一時的に30%以上も下落しましたが、数ヶ月ほど経つと元に戻りました。
仮想通貨も同様です。
2013年、2014年、2018年に暴落しましたが、その後最高値を更新しています。
ここで注目してほしいのが、長いスパンで考えると、仮想通貨の最高値は常に更新し続けているということです。
上記の年は、いずれも最高値を叩き出した後に下落していますが、次のブームの時にはその最高値を軽く超えています。
これは、今まで未知の通貨であった仮想通貨の価値が浸透し、少しずつ現実で使われるようになってきたことがあるでしょう。
そう考えると、「仮想通貨が下落をしているから、投資価値がない」と考えるのはまだ早いかもしれません。
仮想通貨以外にも下落後に再び上昇している金融資産はあるピヨ？
一度大暴落した後に、再び上昇している金融資産は沢山あります。
例えば、AmazonやAppleなど誰もが知っている有名企業でも、2008年のリーマンショック時には株価が70%近く暴落しました。
この時、株価は$100から$35まで下落しています。
しかし、その暴落を乗り越え、株価は今や$3000にまで到達しました。
当時はリーマンショックの影響で株式全体が暴落しました。
つまり、Amazon自体に大きな問題があったわけではなく、周りの環境が悪かったために売られたのです。
しかし、一時的に暴落しても、今後も成長が見込める株式は買いが戻り、株価は復活していきます。
このように、価値がある資産は暴落してもいずれ価格が戻り、更に上昇していくのです。
売られている原因が、価値がないからか、周りの環境（利上げや競合による脅威）が影響しているからか判断することが大切です。
2021年後半から仮想通貨が下落している原因
下落した原因を知るには、今回仮想通貨が上がった理由を知る必要があります。
理由は2つあります。
- コロナショックに対処するために行った金融緩和と現金給付
- 仮想通貨が金融資産として認められるようになった
前者は、コロナショックで大暴落した株式を支えるためにFRB（米国連邦準備制度理事会）が大規模な金融緩和（株式市場などへ資金を大量に入金すること）を行い相場に安心感を与えました。
また、現金給付を行ったことで、コロナ禍でも生活困難に陥らなかった人達が余ったお金を株やビットコインなどのリスク資産に投資をしたことがあげられます。
コロナ対策に行った景気刺激策も、仮想通貨の急騰に繋がっていたピヨね
後者は、多くの企業がビットコインを資産として保有する動きが見られるようになったことや、ビットコイン先物ETFがアメリカで認められたことで、機関投資家が仮想通貨市場に参入することが可能になったことです。
今までは個人投資家が売買することが多かったのですが、企業や機関投資家にも認められるようになったことから衝撃が走りました。
さらに2021年9月にはエルサルバドルがビットコインを法定通貨として認めるようになったのです。
これは自国通貨の価値が弱いため、ビットコインを採用した方が国家と国民のために良いと判断したためです。
このように、仮想通貨が上がる要因がたくさんあったのです。
上がったのも納得ピヨ
さて、ではなぜ下落したのでしょうか。
下落の原因ははっきりしています。
アメリカやヨーロッパで深刻になりつつあるインフレに対処するため、各国で金融緩和の縮小をする動きがでてきたからです。
金融緩和の縮小とは、金融緩和の反対で、株式市場からFRBが所持している株などの資産を大量に売っていくことを意味します。
これは、金融緩和によって支えられていた株式市場や仮想通貨にとって大きなダメージです。
相場に不安感が漂ったことで、売りが売りを誘い、下落していきました。
仮想通貨自体に問題があったわけじゃないピヨね
仮想通貨の価値とは？
暴落している資産が価格を戻すためにはそれ相応の「価値」が必要であることをこれまで見てきました。
では、仮想通貨の価値とは何でしょうか？
私は以下のようなものがあると考えています。
- 送金が圧倒的に安い＆速い
- 通信によって送金ができる
- 新しい社会インフラを構築し、新ビジネスを生める
- 発行数量が決まっていて、インフレに強い
仮想通貨には、現金にはない魅力が沢山あります。
分かりやすい魅力の1つとして、送金時の利便性があげられます。
下の図からは、従来システムと比べて圧倒的に安くて、速いのが分かります。
そのため国際送金を行う銀行や出稼ぎに出ている人々にとってメリットが大きく、金融業界でイノベーションを起こす可能性が高まっています。
また、仮想通貨の中には金（ゴールド）と同じく発行数量が決まっている通貨もあります。そのため、どの時代でも相対的な価値が変わることがない点もメリットです。
例えば、コロナショック後は原油価格や日用品の高騰などインフレが進んでいますが、これはモノの価値が上がっているため、実質的に現金の価値が低下していることを意味します。
しかし、金（ゴールド）や一部の仮想通貨のように供給量が常に一定の資産は、価値を保ちやすいとされているのです。
仮想通貨にもメリットがたくさんあるピヨね！
仮想通貨が伸びる要素はまだまだ残されている
多くの投資家は、今後仮想通貨がピーク時と同じ水準に戻るだけではなく、過去最高値を大きく超える可能性も高いと思っています。
なぜなら、仮想通貨にはまだまだ上昇余地があるからです。
考えられる要素は以下の4つです。
- 人々がインフレの怖さを知り、金やビットコインなどのインフレに強い資産を欲しがる
- エルサルバドル以外の国もビットコインを法定通貨にする
- 仮想通貨を金融資産として保有する企業が増える
- ビットコイン現物ETF、イーサリアムETFなどを承認する国がさらに増える
人々がインフレの怖さを知り、金やビットコインなどのインフレに強い資産を欲しがる
インフレとはモノの価値が上がり、現金の価値が低下することであると説明しました。
下の表は日本の年間インフレ率をグラフにしたものですが、多くの国では毎年のようにインフレが進んでいます。
しかし、人々はそれに気づかないか、もしくはその怖さを十分に理解していないのです。
例えば、インフレが年間2%進んだ場合、現金の価値は1年で2%下がることになります。
100万円のお金を持っていたら2万円分も価値が下がっているのです。
目の前にあるお金自体は減ることがないので一見何も変わっていないように見えます。
しかし、いざお金を使う時に、以前までは100万円で買えたモノが買えなくなることが起こり得るのです。
大幅にインフレが進まない限り、インフレに気付きにくいのが恐ろしいピヨね…
ところで、日本のインフレ率は0%の時期も多くありますが、アメリカでは最近7.9%と強烈なインフレ率を記録しています。
現金給付と金融緩和の影響を受けた結果ですが、世界経済は繋がっています。海外での原油や原材料の高騰の影響は日本にもいずれ押し寄せることが考えられます。
100万円持っていても次の年には92万円になるピヨ
では、インフレはどう対策すれば良いのか。
それは、現物資産の金（ゴールド）や供給量が限られていて希少価値が高いビットコインに投資をすることでしょう。
実際に海外の著名資産家もポートフォリオの１桁分を暗号資産に向けていることが報じられています。
世界はますますデジタル化する。暗号資産は明らかに役割を担っており、いま金との競争で勝っているのは明白だ。
エルサルバドル以外の国もビットコインを法定通貨にする
現在、エルサルバドルではビットコインを法定通貨にしていますが、その流れが他国にも広がれば仮想通貨の普及に繋がります。
具体的には、財政破綻しそうな国や、世界的にその国の通貨への信用が低く、自国通貨を持つメリットが少ない人達が所持することです。
自国通貨よりも、世界共通の仮想通貨の方が価値が高いと判断されれば、より多くの資金が集まってきます。
そうなった場合、人数や資金量が桁違いに増えるでしょう。
仮想通貨を金融資産として保有する企業が増える
ここ最近、仮想通貨を資産の一部として持つ企業が増えてきました。
有名なところでは、MicroStrategyやTeslaなどが挙げられます。
保有する企業が増えるということは、大量の資金が市場に流入することになるので、仮想通貨市場がより拡大します。
また、こうした企業はトレードを目的としていないこともあり、暴落時に一定の買い支えになる効果も期待できます。
ビットコイン現物ETF、イーサリアムETFなどが承認される
ETFとは上場投資信託のことです。
今までは、市場が小さく詐欺的な価格操作が行われる可能性があったり、取引量が少なく流動性の確保が難しかったりしたことから、何度もビットコイン先物ETFは拒否されてきました。
しかし、数年間粘り続け、投資家も増えてきたとから、2021年10月にアメリカで初のビットコイン先物ETFが承認されました。
これは、仮想通貨を普及させる大きな起爆剤となります。
なぜなら、これまで参入しづらかった機関投資家が参入するからです。
現時点では、先物のETFしか承認されていませんが、仮想通貨が普及すればいずれビットコインの現物ETFやイーサリアム系のETFも承認される可能性があります。
そうなれば、資金がより流入しやすくなるでしょう。
まとめ
さて、ここまで仮想通貨の現状や可能性を説明してきました。
私は2019年3月から積立投資を始めていますが、2020年11月には爆上がり、そして2021年1月には投資元本を回収できるまでに資金が増えました。
最も重要なポイントは、私が投資をしていた期間は市場が暴落していた時期だということです。
この記事を通して、皆さんに伝えたいことは2つです。
- 少額で良いので投資をしておく
- 多くの人が投資をしていない時に投資を始める
与沢氏のような天才投資家も仮想通貨に魅力を感じたため、ブーム前の早い段階から投資を行ってきました。
そして資金があっという間に20倍にもなりました。
大切なのは、目先の価格に左右されず、長期目線で投資を行うことです。
今の仮想通貨の相場は、明らかに低迷しています。
皆さんならどうしますか？
500円でも20倍になれば1万円になるワン
少額で良いから投資しておく価値はあるピヨ
